親介護が“少し楽になる”VRの処方箋：在宅ケアを支える3つの転換 ――親介護の負担をVRで軽くする

番号 87

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「ニュースが変えた親介護の未来予想図」

先日、フジテレビの報道で「大塚製薬がフレイル予防のためのVRプログラム『FACEDUO』を提供開始した」というニュースを見ました。

そこでは、加齢に伴う些細な不便さ――ペットボトルのふたが急に開けにくくなる、飲み込みが少し詰まりやすくなる、横断歩道を渡り切るまでの時間が以前より伸びている――といった日常の変化を、仮想空間の中で疑似体験できる仕組みが紹介されていました。

報道によれば、このVRの狙いは「本人が自覚しづらい初期のフレイル兆候を早期に把握し、予防行動につなげること」であるといいます。

フレイルは、健康と要介護の間に位置する“ゆらぎ期”であり、適切な介入をすることで進行を遅らせられる可能性があることも丁寧に説明されていました。

親介護の現場でしばしば起こる「急に悪化したように見えて、実は小さな変化の積み重ねだった」という状況を、家族が前もって察知できるようになるわけです。

私も以前、母が少なくなってきたマヨネーズを２週に分けて新品を１本ずつ買ってきた際、「つい、うっかり・・」と言われスルーしていた数か月後に、認知症の診断されたという、本人の不調が突然起きているわけではないにもかかわらず、家族はその変化をつい見逃してしまいがちであるため、不調のパターンを知ることは非常に有意義であると感じました、

特に在宅での親介護は、食事づくりや通院の付き添いなど日々の実務が多く、感情的な負担も小さくありません。
そのため「いつから歩き方が変わっていたのか」「どうしてこんなに疲れやすくなっていたのか」と、後から振り返って気づく場面が驚くほど多いのです。

そこで、VRのように“安全な仮想空間で事前に疑似体験して理解を深められる技術”が、親介護の現場へ入り込む価値は非常に大きいと感じました。

特に、家族が気づけなかった小さな変化に光を当て、介護の判断を早める力を持っている点は、家庭介護の実務にも心理的負担の軽減にも直結します。

このニュースは、単なる新しい健康機器の紹介ではなく、「テクノロジーが親介護の常識を変える可能性」を強く示すものでした。

そして、日本社会全体が高齢化という大きな波に直面している今だからこそ、家庭で親の状態を理解し、適切なタイミングで支援につなげるための“新しい武器”として、VRが現実味を帯びてきているのだと再認識させられました。

“がんばり介護”が限界を迎える日：親介護にテクノロジーが必須になる理由*

日本では、団塊の世代が75歳以上となることで高齢人口の比率が急激に高まる「2025年問題」が目前に迫っています。

総務省の推計では、2025年には75歳以上の人口が約18％、2040年には65歳以上の人口が全体の35％に到達するとされています。

つまり、多くの家庭が「親介護に向き合う時代」に入っているのです。

しかし、現実の親介護は想像以上に大きな負担を伴います。
厚生労働省の調査では、主な介護者の約6割が強いストレスを抱えていると回答しています。

仕事を続けながら親をケアする“ダブルケア状態”では、時間的にも心理的にも余白がなくなり、介護者自身が心身の健康を崩してしまうケースも珍しくありません。

さらに、経済産業省の試算によれば、毎年10万人規模で発生している「介護離職」は、2030年には家族介護者の4割が仕事と介護の両立を抱え、企業全体では年間9兆円以上の経済損失につながる可能性があるとされています。

つまり、親介護の問題は“個人の家庭の悩み”にとどまらず、日本の社会構造全体を揺るがしていると言えるのです。

こうした状況下で、これまでのように「家族の努力と根性で乗り切る介護」を前提にすることは、限界を迎えつつあります。

親介護を続ける中で、家族同士が摩耗していったり、疲れから判断力が鈍り、危険な場面を見逃したりするケースも増えています。
だからこそ、親介護には“負担を前提とした仕組み”ではなく、“負担を下げるための設計”が求められているのです。

そこで昨今アツく注目されているのがVRです。
VRは単なるエンターテインメントではなく、「理解の精度を上げる」「判断の速度を上げる」「介護者の心身を回復させる」という、親介護の本質的な課題に直接作用する技術です。

つまり、家族が無理をして頑張るのではなく、テクノロジーの助けを借りて“賢く負担を減らす”方向へ発想を転換する時代が来たのです。